適切な家財保険金額

家財の保険金額をいい加減に決めると、保険料の無駄払いや、保険金が不足するといったデメリットが生じます。
今ご加入の家財保険は、所有している家財の価額に見合った保険金額が設定されていますか?

賃貸保険ダイレクトの家財補償は、ムダも不足も生じません。

賃貸保険ダイレクトの家財補償は支払限度額方式の保険金額を採用しています。
限度額の1,000万円までであれば、実際の損害額をキッチリ受け取ることができます。

一般的な家財保険と賃貸保険ダイレクトの家財補償保険金額の違い

一般の家財保険は、加入時に保険金額を決めて契約をします。
ところが、ご加入者も、ご自身が所有している家財の合計金額を正確に計算するのには、かなりの労力と手間が必要です。
そこで、世帯主の年齢や家族構成などから平均的な家財の価額を導き出し、その金額を保険金額として保険に加入することが一般的になっています。
その場合、超過保険や一部保険が発生してしまう心配があります。

超過保険の場合

保険料は保険金額をもとに計算されますので、保険料が高くなってしまいます。
ところが、全焼などによって家財が全損した場合でも、保険金は実在した家財の価額をもとに計算されて支払われますので、保険金額のうち家財の価額を超過している部分の保険料はムダになってしまいます。

一部保険の場合

運悪く全損を被ってしまった場合でも、保険金は保険金額を限度にしか支払われませんので、受けた損害額の全てを補てんすることがでません。


賃貸保険ダイレクトなら家財価額をキッチリ補償

  • 最大1,000万円の家財補償で、一部保険も超過保険も無いキッチリ補償
  • 保険料はお部屋の広さで決まるので、年齢や家族構成は一切関係なし
  • 契約期間中に家財が増えても、家族が増えても契約変更は不要

賃貸保険ダイレクトは、家財補償の保険金額に支払限度額方式を採用しています。

1事故につき保険金額(一事故支払限度額)1,000万円を限度として、家財保険金をお支払いします。
(ただし、1事故につき、家財、預貯金証書の盗難については200万円、現金の盗難については20万円が限度となります。)

支払限度額方式とは、実際に発生した損害額に応じて最大1,000万円まで保険金をお支払いをする方式です。
ご契約時に個別に保険金額を設定する必要はありません。

賃貸保険ダイレクトの家財補償は、一部保険や超過保険による不足やムダが発生しない仕組みを採用しています。

しかも保険料は、年齢や家族構成、所有している家財価額とは関係なく、お部屋の広さに応じて決まります。契約期間中に家族が増えたり、新しい家具を購入したりしても、最大1,000万円までなら契約の変更をすることなく、賃貸保険ダイレクトがあなたの家財をキッチリ守ります。

ページの先頭へ